東京オリンピックの選手村で導入された
段ボールベッドが話題になっていますね。
個人的には大学生の一人暮らしなどでは、
段ボールベッドってかなり良さそうだなと感じました。
引っ越しの時などに処分が簡単そうですよね。
さて、
法人や個人事業主の方がベッドを取得した時の、
勘定科目と法定耐用年数は何でしょうか？？
正解は…
勘定科目 ⇒ 器具備品
法定耐用年数 ⇒ ８年
です！！
今回は、ベッドを取得したときの勘定科目と法定耐用年数
について説明します。
本記事はこんな方におすすめです
ベッドを取得したときの勘定科目と耐用年数って何？？
ベッドの勘定科目って何？
法人や個人事業主の方がベッドを取得したとき、
そのベッドの勘定科目は、
『器具備品』を使用して資産に計上します。
なおベッドの取得価額が10万円未満の場合には、
『消耗品』として経費処理することができます。
そもそも法人や個人事業主の方が、
ベッドを経費にするためには、
ベッドを事業用に使用するという事実が必要です。
当然家庭用のベッドであれば、
法人であろうと個人事業主であろうと、
経費にすることはできません。
ベッドの法定耐用年数は？？
ベッドの法定耐用年数は、
『８年』で計算します。
耐用年数表上の、
『器具備品』の、
『家具・電気・ガス機器・家庭用品』の、
『ベッド』
に該当するため８年となります。
意外と短いような気がしますね。
一括償却資産や少額減価償却資産という選択肢もアリ！！
取得価額が１０万円以上２０万円未満の場合には、
一括償却資産として処理することができます。
また取得価額が３０万円未満の場合には、
少額減価償却資産として処理することができます。
ただし、青色申告でないと
少額減価償却資産を選択することはできないので
注意が必要です。
一括償却資産や少額減価償却資産については
こちらの記事でも解説しているのでご覧ください。
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段ボールベッドだとどうなる？？
オリンピックの選手村で導入されて話題になった、
段ボールベッドの場合、
会計処理はどうなるでしょうか。
段ボールベッドの金額を色々調べてみたのですが、
そもそも10万円を超えることにはならなさそうです。
したがって、
『消耗品』として経費に計上となります。
もし10万円を超える高級な段ボールベッドを取得した時であっても、
ベッドはベッドなので、
勘定科目 ⇒ 器具備品
法定耐用年数 ⇒ ８年
かなと思います。
迷ったら無料税務相談をお試しあれ！
法定耐用年数の年数を間違うと、
税額の計算結果にも影響するため慎重に行う必要があります。
本記事におけるベッドの勘定科目と法定耐用年数は、
あくまで一般的なベッドの場合を指します。
固定資産の勘定科目と法定耐用年数を判断するときには、
実際に現物を確認して慎重に判断を行わなければなりません。
少しでも迷われる場合は、
専門家に相談をすることをお勧めします。
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まとめ
いかがでしょうか。
ベッドの法定耐用年数は8年となっていて、
個人的には意外と短いなという印象です。
他の資産の耐用年数はこちらの記事に書いています。
ぜひご覧ください。
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最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
