トレーニングマシンの勘定科目と法定耐用年数って、
ご存知でしょうか。
正解は…
勘定科目 ⇒ 器具備品
法定耐用年数 ⇒ 3年
です。
今回は、トレーニングマシンの勘定科目と法定耐用年数
について説明します。
本記事はこんな方におすすめです
トレーニングマシンの勘定科目と法定耐用年数って何？？
トレーニングマシンとは？？
本記事でいうトレーニングマシンとは、
事業として使用するトレーニング機器のことです。
例えば、
スポーツジムを経営している場合や、
オフィスに福利厚生目的でトレーニングマシンを設置している場合など。
なお福利厚生目的で設置するときは、
代表者や役員だけではなく従業員全員が自由に使用できる状態
である必要があります。
代表者がご自宅で使用するトレーニングマシンは、
経費にはならないのでご注意ください。
トレーニングマシンの勘定科目って何？？
トレーニングマシンの勘定科目は、
『器具備品』を使用して資産に計上します。
なおトレーニングマシンの取得価額が10万円未満の場合には、
『消耗品』として経費処理することができます。
トレーニングマシンの法定耐用年数は？？
トレーニングマシンの法定耐用年数は、
３年で計算します。
耐用年数表上の、
『器具備品』の、
『9娯楽、スポーツ器具、興行又は演劇用具』の、
『スポーツ具』に該当します。
一括償却資産や少額減価償却資産という選択肢もアリ！！
トレーニングマシンの取得価額が、
１０万円以上２０万円未満の場合には、
一括償却資産として処理することができます。
また取得価額が３０万円未満の場合には、
少額減価償却資産として処理することができます。
ただし、青色申告でないと
少額減価償却資産を選択することはできないので
注意が必要です。
一括償却資産や少額減価償却資産については
こちらの記事でも解説しているのでご覧ください。
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具体的には、
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迷ったら税理士ドットコムをお試しあれ！
法定耐用年数の年数を間違うと、
税額の計算結果にも影響するため慎重に行う必要があります。
本記事におけるトレーニングマシンの勘定科目と法定耐用年数は、
あくまで一般的なトレーニングマシンの場合を指します。
固定資産の勘定科目と法定耐用年数を判断するときには、
実際に現物を確認して慎重に判断を行わなければなりません。
少しでも迷われる場合は、
専門家に相談をすることをお勧めします。
耐用年数以外でも、
今後はインボイス制度や電子商取引など、
改正点が目白押しなので、
専門家の知識が必要になる時代となっています。
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税理士ドットコムに登録しつつも、
ご自分で探されるのも良いと思います。
まとめ
いかがでしょうか。
トレーニングマシンの勘定科目と法定耐用年数
についてみていきました。
他の資産の耐用年数はこちらの記事に書いています。
ぜひご覧ください。
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最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
