大きな建物を建設された場合など、
エレベーターを設置することがあると思います。
エレベーターの勘定科目や法定耐用年数って、
ご存知ですか？？
正解は…
勘定科目 ⇒ 建物付属設備
法定耐用年数 ⇒ 17年
です！！
今回は、エレベーターの勘定科目及び法定耐用年数
について説明します。
本記事はこんな方におすすめです
エレベーターの勘定科目・耐用年数とは？？
エレベーターの勘定科目は？？
エレベーターの勘定科目は、
『建物付属設備』を使用して
資産に計上します。
ただし、取得価額が10万円未満の場合には、
『消耗品』として経費に計上することができます。
余談ですが、
私はエレベーターとエスカレーターが
いまだにごっちゃになってしまいます。
何か良い覚え方は無いかなーと探していると、
エスカレーターの『か』は階段の『か』
というものに行きつきました！
エレベーターには『か』が入っていないから、
箱型の方だ！という漢字です。
私的にはかなり良い覚え方だと感じたので、
ぜひ皆さんもご使用ください！
まあ、必要ないかもですが…（笑）
エレベーターの法定耐用年数は何年？？
エレベーターの法定耐用年数は、
『17年』で計算します。
長くも短くもないですね。
建物と区分した方が経費にしやすい！！
エレベーターは17年で減価償却ができるので、
建物を建設された場合は、
エレベーターを区分して計上した方が
経費にしやすくなります。
例えば住宅用建物の法定耐用年数は基本的に
19年以上となっているので、
少しだけですが早く経費にすることができます。
居住用建物の法定耐用年数については、
こちらの記事でも開設しているのでご覧ください。
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アパートの構造によって異なる！
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一括償却資産や少額減価償却資産という選択肢もアリ！！
エレベーターの取得価額次第では、
一括償却資産や少額減価償却資産という選択肢も
でてきます！！
取得価額が１０万円以上２０万円未満の場合には、
一括償却資産として処理することができます。
また取得価額が３０万円未満の場合には、
少額減価償却資産として処理することができます。
ただし、青色申告でないと
少額減価償却資産を選択することはできないので
注意が必要です。
一括償却資産や少額減価償却資産については
こちらの記事でも解説しているのでご覧ください。
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迷ったら無料税務相談をお試しあれ！
法定耐用年数の年数を間違うと、
税額の計算結果にも影響するため慎重に行う必要があります。
本記事におけるエレベーターの勘定科目と法定耐用年数は、
あくまで一般的なエレベーターの場合を指します。
固定資産の勘定科目と法定耐用年数を判断するときには、
実際に現物を確認して慎重に判断を行わなければなりません。
少しでも迷われる場合は、
専門家に相談をすることをお勧めします。
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まとめ
いかがでしょうか。
エレベーターの勘定科目及び法定耐用年数について
みていきました。
エスカレーターの『か』は階段の『か』、
という覚え方もぜひ使ってみて下さい。
他の資産の耐用年数はこちらの記事に書いています。
ぜひご覧ください。
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法定耐用年数 ⇒ ５年 or ６年
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です。
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最後まで読んでいただきありがとうございました。
